30代はどれくらい貯金があれば安心？今後必要な金額や効率の良い貯金方法

自分は他の30代よりも貯金できているのかな？

30代のうちにどれくらい貯金しておけばいいの？

30代は人生の中でもライフイベントが多く、特に出費が多い時期と言われています。

そのため今後の生活に向けて、どのくらい貯金しておけばいいのかわからないですよね。

この記事では30代の平均年収や平均貯金額から、今後の生活で必要な費用を紹介します。

効率の良い貯金方法も紹介するので、この記事を参考に貯金額や貯金方法の見直してみましょう。

30代の平均年収と平均貯金額

30代で必要な貯金額を紹介する前に、平均年収と平均貯金額について解説します。

平均年収と平均貯金額にはどのような関係があるのか知っておきましょう。

30代の平均年収

国税庁の民間給与実態統計調査結果によると、30代の平均年収は以下のようになっています。

30代の年収は、男女で150万円以上の格差があります。

これは30代で子どもを産む女性が多いことから、産休や育休などに伴い一時的に仕事を離れ収入が減ることによります。

一方で男性は30代前半から後半にかけて年収が約61万円上がります。

男女ともに、この年収から社会保険料や家賃などの固定費が差し引かれた金額が自由に使えるお金であり、そこからさらに生活費を差し引いた上で貯金をする必要があります。

20代の平均貯金額

次に20代の平均貯金額を見ていきます。

金融広報中央委員会が発表した「家計の金融行動に関する世論調査令和3年調査結果」から、単身世帯と二人以上世帯の金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）は以下のようになっています。

金融資産とは預貯金や株式、債券、投資信託などを指します。

単身世帯よりも二人以上世帯の方が平均貯蓄額が多い結果となりました。

二人以上世帯には二人分以上の貯蓄があることや、子育てなど将来に向けての貯蓄を行っているため貯蓄額が多くなっていると考えられます。

平均貯蓄額が思ったよりも多いなぁ。
本当にみんなこんなに貯金してるの？

平均値はとびぬけて高いデータや低いデータの影響を受けるため、極端に高くなったり低くなったりすることがあります。

そのため、データのばらつきが大きいときなどは中央値も参考にします。

ここで単身世帯と二人以上世帯の金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）の保有額別の割合を見ていきます。

単身世帯では貯蓄額が0～500万円未満の世帯が約74％、二人以上世帯では貯蓄額が0～700万円未満の世帯が約71%と、平均貯蓄額に満たない世帯が全体の3/4程度を占めています。

よって中央値の56万円（単身世帯）と238万円（二人以上世帯）が30代の一般的な貯蓄額と考えられます。

さらに30代の2～3割の人は貯蓄がない状態であり、一般的にライフイベントによる支出が多くなる30代では望ましくありません。

年収別貯金額

単身世帯、二人以上世帯の年収ごとの金融資産保有額はこちらです。

なお年収750万円以上世帯のデータは、サンプル数が少ないため除きます。

30代の平均年収が400万円台であることから、平均貯蓄額の600万円前後を貯蓄できている世帯は少ないようです。

以上のデータより、30代の貯蓄額は50～200万円程度の世帯が多いことがわかりました。

30代以降のライフイベントと必要な金額

30代では貯蓄額が50～200万円程度の世帯が多いことがわかりましたが、30代以降のライフイベントに向けてどのくらい貯金を増やした方が良いのでしょうか。

ライフイベントごとに必要な資金の種類はこちらです。

それぞれ詳しく確認していきましょう。

結婚資金

「ゼクシィ　結婚トレンド調査2022」によると、婚約・結婚指輪、結婚式（挙式・披露宴・ウェディングパーティー）、新婚旅行にかかる費用は以下の通りです。

結婚資金は夫婦で出しあうことやご祝儀をもらうことなどで負担額を減らせますが、婚約指輪～新婚旅行を考える場合は200～300万円程度準備しておくと安心です。

また厚生労働省の「人口動態調査」によると、2020年現在の全国の平均初婚年齢は男性が31歳、女性が29.4歳であるため、個人差はありますが、目安として30代前半の間に結婚資金を準備しておきましょう。

出産資金

厚生労働省の「出産費用の実態把握に関する調査研究（令和3年度）の結果等について」によると、令和2年度の室料差額等を除いた平均出産費用は公的病院で45.2万円、全施設では46.7万円です。

出産資金として、国から出産一時金として42万円（産科医療補償制度の対象外となる出産の場合は40.8万円）が支給されます。

しかし妊婦さんの体調や分娩タイプなどにより金額が大きく変わるため、節約することは難しいです。

また厚生労働省の「人口動態調査」によると、2020年現在の第一子出産時の父母の平均年齢は男性が32.8歳、女性が30.7歳であるため、個人差はありますが、目安として30代前半の間に出産資金を準備しておきましょう。

住宅購入資金

住宅金融支援機構「フラット35利用者調査（2021年度）」によると、住宅購入の所要資金（全国平均）は以下の通りです。

実際には地域によって金額が大きく変動しますが、住宅購入資金は3,000万円前後が必要です。

またフラット35の融資利用者の平均年齢が40歳前後であることから、目安として30代後半～40代までに住宅資金を準備しておきましょう。

教育資金

また厚生労働省の「子供の学習費調査」によると、令和3年度の幼稚園から高等学校（全日制）までの学習費は以下の通りです。

全て公立の場合と全て私立の場合では290万円の差があります。

さらに大学へ進学する場合、以下の費用がかかります。

幼稚園から大学まで全て公立の場合約700万円、全て私立の場合約1,500万円必要となります。

2020年現在の第一子出産時の父母の平均年齢は男性が32.8歳、女性が30.7歳であることから、個人差はありますが、目安として第一子が幼稚園に入る年齢になるころ（30代前半～後半）までに準備しておきましょう。

老後資金

厚生労働省の「簡易生命表（令和2年）」によると、日本人男性の平均寿命は81.64歳、日本人女性の平均寿命は87.74歳です。

年金受け取り開始年齢を65歳とすると、男女ともに20年程度の老後資金が必要となります。

また総務省統計局の「家計調査年報（家計収支編）2021年（令和3年）総世帯及び単身世帯の家計収支」によると、65歳以降に必要となる生活費は以下の通りです。

65歳から平均寿命までの約20年間で必要な金額は、単身世帯で約3,168万円、夫婦のみ世帯で約5,376万円です。

実際は以下のように公的年金等の収入があるため、必要最低限の金額の目安は、公的年金等の収入と支出との差額になります。

表から、単身世帯で年金額が年間144万円の場合、65歳から85歳までに必要な支出との差額は約288万円です。

35歳から貯蓄を開始すると、65歳までの30年間で毎年9.6万円を貯蓄していく必要があります。

老後資金の貯蓄開始が遅いほど、年間貯蓄額を増やす必要があるため、なるべく早い時期から貯蓄を始めましょう。

30代が効率よく貯金する4つの方法

ここまで30代以降にかかるライフイベントの費用についてみてきました。

多くの30代世帯の貯蓄額である50～200万円程度では、ライフイベントの出費を賄うのは難しいでしょう。

特に出産以降にかけては子どもためのお金も必要となることから、30代のなるべく早いうちに貯金をしておくことが重要です。

そこで30代が効率よく貯金する方法を紹介します。

①毎月の貯金額は手取りの10%を目標に

金融広報中央委員会が発表した「家計の金融行動に関する世論調査令和3年調査結果」によると、20代の単身世帯と二人以上世帯の年間手取り収入に対する平均貯蓄割合は以下の通りです。

30代では単身世帯、二人以上世帯ともに貯蓄割合は15%程度となっています。

手取り額を30万円とすると4.5万円を貯蓄に回すことになります。

しかし以下のデータから、収入の15%を貯蓄に回せない世帯は全体の6割程度存在します。

そのためまずは、毎月の収入の10%を貯蓄に回すことを目標に始めましょう。

②家計簿をつけて収支を把握する

貯蓄に回すお金がない人や貯蓄をもう少し増やしたい人は、家計簿をつけることをおすすめします。

家計簿をつけることにより、収入と支出のバランスを把握することができます。

特に支出の内訳や費用の大まかな金額を知ることで、どの項目を節約すればよいかがわかるようになります。

家計簿は続いたことがない…。

という人は以下のポイントを意識しましょう。

あくまでも家計簿は収支バランスの把握が目的であるため、1円単位まできっちり合わせる必要はありません。

使った金額を忘れてしまっても、大まかでいいので記録しましょう。

③固定費を削って節約する

家計簿で支出の内訳を把握したら、固定費の見直してみましょう。

一般的に、支出は変動費より固定費の割合の方が高いためです。

見直すことで大きく節約できる固定費の項目は以下の通りです。

通信費やサブスクサービス料はすぐに見直しができるので、すぐに確認してみましょう。

仮に通信費が月7,000円から3,000円まで、4,000円減らすことができれば、年間で48,000円節約できます。

また賃貸に住んでいる場合は、更新のタイミングなどで家賃の安い家に引っ越すことも検討してみましょう。

仮に家賃が月5,000円安くなった場合、年間で60,000円の節約になります。

③貯金口座を作って先取り貯金をする

手元にお金があると使ってしまう！

という人は、貯金用口座を作ることをおすすめします。

給与振り込み口座に給与が入った時点で、毎月一定額を貯金口座に移す「先取り貯金」により、強制的に貯蓄に回す仕組みを作ります。

例えばつみたてNISAなら、毎年40万円（1か月あたり33,333円）を自動積立できます。

20年間で合計800万円の非課税投資枠が設定されるため、通常運用益にかかる20%の税金がかからずお得に運用できます。

さらに金融機関によっては月100円から少額でつみたてができるため、少しずつ貯蓄を始めたい人にもぴったりです。

注意点として、つみたてNISAは投資であるため元本割れのリスクがあります。

しかし一般的には投資期間が長期になるほど元本割れのリスクは小さくなるため、長期投資でコツコツ積み立てていきましょう。

まとめ

30代の半数は貯蓄額が50～200万円程度ですが、ライフイベントの出費はそれ以上にお金が必要となります。

特に30代は特にライフイベントが多い時期であるため、1日も早く貯蓄を始めましょう。

そのためには、まず毎月の収入の10％を貯蓄に回すことを目標に、貯蓄を始めることをおすすめします。

効率の良い貯蓄方法としては、家計簿で収支把握し固定費を見直す、貯蓄用口座を作ることが挙げられます。

将来を見据えて、30代のうちに貯金の習慣を身に付けましょう。